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2022年6月7日 更新 / 2022年3月9日 公開

iCARE、「健康経営優良法人2022 ブライト500」連続認定  〜Carelyの活用で“働くひとと組織の健康創り”を推進〜

iCARE「健康経営優良法人2022 ブライト500」連続認定

株式会社iCARE(所在地:東京都渋谷区、代表取締役CEO:山田洋太)は経済産業省が実施する「健康経営優良法人2022」に3年連続で認定されました。同時に、中規模法人の上位500社として「ブライト500」に2年連続で選出されました。

Carelyを活用した健康管理体制

Carelyは、健康管理をデジタル化することで人事課題を解決する健康管理システムです。業務管理システムとしての一面に加えて、管理職や従業員といった会社全体を巻き込んだ、健康経営・ウェルビーイング体制を構築するプラットフォームとして導入が進んでいます。iCARE では、開発・運営するCarelyを自社でも活用し、健康管理体制を構築しています。

Carelyの主な活用方法

  • 健診結果管理
  • 健診WEB予約・予約管理
  • ストレスチェック
  • 衛生委員会の実施記録
  • 産業医面談の記録
  • 長時間労働管理
  • ダッシュボード
    (業務進捗率、受診・受検率、ハイリスク者の可視化など)

また、2022年2月より、働くひとの健康を創るための人事制度として「ファイブリングス・チャレンジ」を開始しました。本制度により、チームの成長と成果がもっと高まる働き方に向けて、社員それぞれが就業時間のうち週2時間を企画立案・実践にあてることが可能になっています。
ニュース:https://www.carely.jp/news/20220208/

コーポレート本部担当者のコメント

コーポレート本部 人事・労務担当 佐川真希

2年連続でブライト500の認定を受けることができたのは、当社が提供する健康管理システム「Carely」の活用によって、効率的で安定した健康管理体制を運営できていることがポイントです。そういった大前提の中で、特に「安全と衛生」「働きがい」に注力しています。

「安全と衛生」については従業員急拡大に伴い、求められる基準が変わってきており、その変化を汲み取って対応していく必要があります。また、ストレスチェックを毎月実施することにより、組織の健康状態を定点観測する仕組みができています。2021年度は追加の80問に加え、「ウェルビーイング・サーベイ」の設問項目を追加し、集団分析に役立ててきました。

「働きがい」については、特にコミュニケーション施策に力を入れています。例えば、全社で運用しているQAツールには業務知識のみならず組織のタテヨコで交流のきっかけとなるような情報共有を促しています。新入社員のモチベーション創りや経営陣とのコミュニケーションを図るOpen Hourを開催するなども取り組みの一つです。

今後もコーポレート部門を中心に、社内で連携をとりながら健康経営を推進していくことでiCAREの事業成長に繋げていきたいと思います。

株式会社iCAREについて

「働くひとの健康を世界中に創る」をパーパス(存在意義)に掲げる。2016年3月に健康管理システムCarelyを開発し、企業に眠る健康データを活用した健全な組織創りを支援している。

代表者:代表取締役CEO 山田洋太
本社所在地:東京都渋谷区恵比寿1丁目23-23
事業内容:健康管理システム「Carely」の開発・運営
URL:https://www.icare.jpn.com

採用情報

2022年2月にシリーズEとして19億円の資金調達を実施しました。サービス、組織のどちらも成長中であり、同時に採用活動も活発に行っています。是非エントリーをお待ちしています。

採用資料(iCARE BOOK)
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執筆・監修

  • Carely編集部
    この記事を書いた人
    Carely編集部
    「働くひとの健康を世界中に創る」を存在意義(パーパス)に掲げ、日々企業の現場で従業員の健康を守る担当者向けに、実務ノウハウを伝える。Carely編集部の中の人はマーケティング部所属。

お役立ち資料

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    本資料では、離職予防につながる健康データの活用方法と担当者が抱える悩みに対する解決方法を知ることが出来ます。
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  3. IT企業に適した健康管理体制基本ガイド
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  6. Carelyの活用で健康経営優良法人を攻略する
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  7. Carelyサービス資料
    健康管理システムCarelyの大企業向けサービス資料です。 Carelyは産業保健スタッフや人事労務の実務担当者の方が抱える、健康診断、ストレスチェック、過重労働等の健康データを一元管理し、効率的に実施する仕組みづくりをサポートします。
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  8. 定期健康診断の事後措置ガイドブック 冊子版(PDF)
    健康診断の義務は、実施よりも"事後措置"の方が重要です。業務効率化を図りながら、ミス・モレのない実務ノウハウを解説します。
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  9. 健康経営2021 ステップアップ講座
    2020年は健康経営推進担当者にとって波乱の年になりました。今年そして来年以降の健康経営計画の見直しをふまえた、最短で認定取得を目指すステップアップ講座です。
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  10. 製造業人事担当者向け/お役立ち資料一括ダウンロード
    製造業の人事労務担当者向けに、調査データや健康管理の基本が詰まったお役立ち資料がまとめてダウンロードできます。
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  11. 外資系企業人事担当者向け/お役立ち資料一括ダウンロード
    外資系企業の人事労務担当者向けに、調査データや健康管理の基本が詰まったお役立ち資料がまとめてダウンロードできます。
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