製品情報
2022年5月9日 更新 / 2021年11月4日 公開

Carely、カスタマイズ不要のクロス分析を提供開始

Carely。カスタマイズ不要の「クロス分析」を提供開始

タグ機能によって企業独自の健康課題を見える化

健康管理システム「Carely」は、クロス分析の提供を2021年11月から開始しました。Carelyのクロス分析では、従業員一人ひとりにタグ付けをすることで、各種健康データを横断した絞り込み分析がカスタマイズ(追加開発)不要で実現できます。

クロス分析、開発の背景

Carely(ケアリィ)は、企業に眠る健康データ(健康診断・ストレスチェック・産業医面談など)を一元管理することで、人事課題を解決する健康管理システムです。これまで470社・27万人の健康データを扱っており、SaaSと相性の良い情報通信業だけでなく、工場や倉庫を保有する製造業や建設業といった大企業にも導入が広がっています。

利用企業に大企業が増えるに従い、システムへのカスタマイズ要望が増えてきました。中でも健康データを横断した分析・可視化のニーズが高かったものの、企業ごとに仕様の個別性も高いため追加開発費用が発生してしまう状況でした。

このたび提供開始するクロス分析では、従業員一人ひとりへのタグ付けと絞り込み検索によってカスタマイズ不要ですぐに分析・可視化ができるようになります。本機能の概要と今後の開発予定について、弊社代表であり産業医でもある山田より動画にてご紹介いたします。

クロス分析の詳細

Carelyの新機能であるクロス分析は、3つの新機能を組み合わせることで企業ごとのカスタマイズが不要になりました。

1つめは「タグ付け」機能。Carelyに登録された従業員ひとりひとりに対してタグを付与できます。このタグは企業ごとに自由に作成できるので、企業独自のグループや評価をそのまま利用できます。CSVによる一括付与も可能ですので、これまでエクセルで別管理していた作業をシステムに一元化できます。

2つめは「絞り込み検索」機能。Carelyではこれまでも人事情報による絞り込み検索が可能でしたが、新たにタグやメモが検索条件に追加されました。タグ機能とあわせて利用いただくことで、インフルエンザワクチン接種者や喫煙者リストといった企業独自のリスト作成機能として利用できます。

3つめは「一括アクション」機能。絞り込み検索された対象者へ一括してメールを送信したり、一括して面談候補としてピックアップされます。今後の開発予定では、タグ付けの自動化やレポート機能を強化することで、企業独自の健康課題をリアルタイムで見える化していきます。

企業独自の健康課題を見つける「クロス分析」3つの新機能

健康管理におけるデータ分析講座を開催予定

Carelyでは、健康データの収集・分析・活用を誰もがカンタンに扱えるサービスとして機能強化を進めてまいります。しかしながら、データ分析のすべてをシステム内で扱うことは難しく、導入企業においてはデータ分析のためのスキルや経験を積むことも必要になります。

そこでCarelyでは健康管理におけるデータ分析講座を開催いたします。対象者は、健康データを取り扱う人事総務の担当者・産業保健師・産業医を中心に、Carely導入企業および導入検討企業向けにウェビナー形式での配信を予定しております。

▼開催日時や内容は決まり次第、本WEBサイトにて告知します。
https://www.carely.jp/

働きがいのある組織創りを支援する、健康管理システムCarely

Carelyは、健康管理をデジタル化することで人事課題を解決する健康管理システムです。業務管理システムとしての一面に加えて、管理職や従業員といった会社全体を巻き込んだ、健康経営・ウェルビーイング体制を構築するプラットフォームとして導入が進んでいます。

<組織創りを支援する機能の一例>

▼「健診WEB予約」の全国展開を開始。電話やFAXによるアナログ業務のDXを後押し。

▼ 部署・チーム内の健康データを安全に把握できる「管理職権限」を新しく追加。

▼「ウェルビーイングサーベイ」を提供開始。従業員の幸福度とストレス要因を分析。

執筆・監修

  • Carely編集部
    この記事を書いた人
    Carely編集部
    「働くひとの健康を世界中に創る」を存在意義(パーパス)に掲げ、日々企業の現場で従業員の健康を守る担当者向けに、実務ノウハウを伝える。Carely編集部の中の人はマーケティング部所属。

お役立ち資料

  1. 健康経営優良法人2023 完全ガイドブック
    「健康経営優良法人2023 完全ガイドブック」の冊子をダウンロードいただけます。
    健康経営
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  2. 従業員の離職予防のカギは健康データにあり!データを活用した組織改善のノウハウを解説
    本資料では、離職予防につながる健康データの活用方法と担当者が抱える悩みに対する解決方法を知ることが出来ます。
    メンタル / 過重労働
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  3. IT企業に適した健康管理体制基本ガイド
    IT企業が健康管理体制を構築する上でおさえておきたい、基本となるポイントをお伝えします。
    健康経営
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  4. ストレスチェックを効果的に行うための集団分析の基本を解説
    さまざまなストレス要因が増加する中、担当者にとって組織のメンタルヘルス不調対策は欠かせないものとなりました。 実際にストレスチェックを効果的に活用し、不調を予防する方法を紹介しています。
    メンタル / 過重労働
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  5. 健康経営優良法人の攻略ガイド〜調査票の健康管理編〜
    健康経営優良法人取得に向けて、調査票作成という観点で押さえておくことが望ましいポイントをお伝えします。
    健康経営
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  6. Carelyの活用で健康経営優良法人を攻略する
    認定企業数が増え続けている健康経営優良法人。 変化の激しい現代では、コロナウイルスへの対応項目やSDGsへの取り組み項目など、新しい項目が続々と追加されています。 そんな中、毎年取得し続けなければいけない健康経営優良法人にプレッシャーを感じていませんか? 今回は、健康管理システム「Carely」を使って、健康経営優良法人を効率的に取得する方法をお伝えします。
    健康診断
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  7. Carelyサービス資料
    健康管理システムCarelyの大企業向けサービス資料です。 Carelyは産業保健スタッフや人事労務の実務担当者の方が抱える、健康診断、ストレスチェック、過重労働等の健康データを一元管理し、効率的に実施する仕組みづくりをサポートします。
    健康管理システム
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  8. 定期健康診断の事後措置ガイドブック 冊子版(PDF)
    健康診断の義務は、実施よりも"事後措置"の方が重要です。業務効率化を図りながら、ミス・モレのない実務ノウハウを解説します。
    健康診断
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  9. 健康経営2021 ステップアップ講座
    2020年は健康経営推進担当者にとって波乱の年になりました。今年そして来年以降の健康経営計画の見直しをふまえた、最短で認定取得を目指すステップアップ講座です。
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  10. 製造業人事担当者向け/お役立ち資料一括ダウンロード
    製造業の人事労務担当者向けに、調査データや健康管理の基本が詰まったお役立ち資料がまとめてダウンロードできます。
    健康管理システム
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  11. 外資系企業人事担当者向け/お役立ち資料一括ダウンロード
    外資系企業の人事労務担当者向けに、調査データや健康管理の基本が詰まったお役立ち資料がまとめてダウンロードできます。
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  12. 特殊健診は怖くない!有機溶剤編
    初めて特殊健診を管理する保健師・衛生管理者向けに、「有機溶剤予防規則に基づく健康診断」について解説しました。(監修:産業医・労働衛生コンサルタント 山田洋太)
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  13. 健康診断をペーパレス化。メリットと外部業者の選び方
    まだ紙で管理しますか?延べ200社の健康診断の管理をペーパレス化してきたから分かった、人事労務・保健師の業務を効率化するコツと運用法を解説します。
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  14. 働き方改革の新しい義務『健康情報管理規程』の策定マニュアル
    厚労省から公表されているサンプルでは分かりづらい、という人事の方へ。ハンザツな規程作成が5ステップで完了します。
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  15. 集団分析の社内報告マニュアル
    ストレスチェック担当者が、上司・経営者から評価を得るために。厚労省の判定図の正しい読み方から社内報告の方法を産業医視点で解説します。
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  16. ベテラン人事こそ失敗する、休復職者対応5つの落とし穴
    「スムーズに復職は、休職前の準備は大事」 人事の工数を最小限におさえる休復職対応を、保健師が解説します。
    産業医
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  17. 先回りメンタルヘルス対策
    -IT企業編-
    クリエイティブ職が多いIT企業だからこそ注意が必要なメンタルヘルスの予防と対策。心の問題以外にも焦点をあてて解説します。
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  18. 見逃し配信 / プレ健康経営サミット
    「従業員の健康を第一にする」というのは、実は健康経営ではありません。企業の事業戦略に基づいた、「本質的な健康経営」を紐解きます。
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  19. 健康管理のデジタル化に、失敗する理由と成功した事例
    2020年春、新型コロナウイルスの流行によりテレワークが余儀なくされました。これまでのアナログな健康管理では、従業員の健康を守ることが難しくなりました。健康労務をペーパレス化して法令遵守を徹底するための企業事例を解説しました。
    健康経営
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  20. 従業員50人からはじめる健康管理の法令遵守
    どこまで健康管理業務を徹底すれば、法令遵守になるんでしょうか?労務管理の義務が増える従業員50人を超える”前”から読んでおきたい入門ガイドを産業医が書き下ろしました。
    法律 / ガイドライン
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