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  • 人事向け健康管理の基本
導入リリース
2021年8月25日 更新 / 2020年11月4日 公開

TBWA HAKUHODO、健康管理システム「Carely」を導入し、業務効率化と健康フォロー体制の構築を実施

〜操作性の高いUI/UXデザインや機能に対してのコストパフォーマンスを評価〜

株式会社iCARE(所在地:東京都渋谷区、代表取締役:山田洋太)は、TBWA HAKUHODO(本社:東京都港区、代表取締役社長兼 CEO:今井明彦)が、クラウド健康管理システム「Carely(ケアリィ)」を導入し、従業員約300名を対象に、2020年10月より運用を開始したことをお知らせします。

「Carely(ケアリィ)」サービス概要

Carelyは、人事労務担当者や産業保健スタッフが行う健康診断・ストレスチェック・長時間労働などの健康労務をクラウド上で一元管理できる健康管理システムです。

バラバラに保管されていた健康情報を集約させることで、自動で組織分析を行えたり健康リスクの高い従業員がサジェストされるなど、健康労務にかかる工数を大幅に削減します。

また健康管理のペーパーレス化をセキュアに実施し、人事労務担当者のデジタル・トランスフォーメーションを実現します。

TBWA HAKUHODO、導入の背景

TBWA HAKUHODOは、健康診断をはじめとした健康管理業務の効率化を実現するため、Carelyの導入を決定しました。操作性の高いUI/UXデザインや機能に対してのコストパフォーマンスが評価されました。

■具体的な利用内容

・健康診断結果のデータ管理
・自動で分析された健康高リスク者への自動フォロー機能
・連絡帳機能を活用した専門家との連携
・従業員のオンライン健康相談窓口

健康管理業務の効率化と社内のフォロー体制の構築により、健康経営の推進を実施してまいります。

【Carelyについて】
従業員の健康を守る労務管理を効率化するクラウドサービスです。バラバラに保管されている健康診断やストレスチェック、過重労働、面談記録などの健康情報をクラウドで一元管理し、人事労務担当者の業務効率化と健康管理の法令遵守を両立します。
Carelyの詳細はこちら

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社iCARE 広報担当
TEL: 03-6416-1904
E-mail: info@icare.jpn.com

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注目ワード
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  • 人事向け健康管理の基本

執筆・監修

  • Carely編集部
    この記事を書いた人
    Carely編集部
    「働くひとの健康を世界中に創る」を存在意義(パーパス)に掲げ、日々企業の現場で従業員の健康を守る担当者向けに、実務ノウハウを伝える。Carely編集部の中の人はマーケティング部所属。

お役立ち資料

  1. 定期健康診断の事後措置ガイドブック 冊子版(PDF)
    健康診断の義務は、実施よりも"事後措置"の方が重要です。業務効率化を図りながら、ミス・モレのない実務ノウハウを解説します。
    健康診断
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  2. 健康経営2021 ステップアップ講座
    2020年は健康経営推進担当者にとって波乱の年になりました。今年そして来年以降の健康経営計画の見直しをふまえた、最短で認定取得を目指すステップアップ講座です。
    健康経営
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  3. 特殊健診は怖くない!有機溶剤編
    初めて特殊健診を管理する保健師・衛生管理者向けに、「有機溶剤予防規則に基づく健康診断」について解説しました。(監修:産業医・労働衛生コンサルタント 山田洋太)
    健康診断
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  4. ー改訂版ー
    オフィスの感染予防 対策ガイドラインの解説
    経団連が発表した感染症対策ガイドラインをさらに深堀って解説します。抽象的な指針だけでは分からない、実務レベルの対策を解説しています。
    テレワーク / コロナ
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  5. 健康診断をペーパレス化。メリットと外部業者の選び方
    まだ紙で管理しますか?延べ200社の健康診断の管理をペーパレス化してきたから分かった、人事労務・保健師の業務を効率化するコツと運用法を解説します。
    健康診断
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  6. 「健康投資管理会計ガイドライン」を会計士が人事総務向けに解説
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  7. 人事が主導する、健康経営スタートガイド
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  8. 健康管理費のコストカット表
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    健康経営
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  9. 働き方改革の新しい義務『健康情報管理規程』の策定マニュアル
    厚労省から公表されているサンプルでは分かりづらい、という人事の方へ。ハンザツな規程作成が5ステップで完了します。
    法律 / ガイドライン
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  10. 集団分析の社内報告マニュアル
    ストレスチェック担当者が、上司・経営者から評価を得るために。厚労省の判定図の正しい読み方から社内報告の方法を産業医視点で解説します。
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    本セミナーは従業員数50人〜200名程度の企業が対象です。 あなたの会社では健康管理の法的義務に正しく対応できていますか?
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