製品情報
2022年3月2日 更新 / 2020年5月19日 公開

Withコロナ期の健康相談を調査しました

健康相談調査 with コロナ期

健康管理システム「Carely」、Withコロナ期の健康相談を調査しました
〜人事部門からの相談が4.2倍、メンタルヘルス関連の相談が1.53倍に〜

株式会社iCARE(https://www.icare.jpn.com/)は、企業向け健康管理システム『Carely』の開発・提供を行っています。Carelyにはオンライン相談機能が備わっており、臨床心理士や保健師などの専門家に、従業員がオンラインで健康相談を行うことができます。

COVID-19により全国的に在宅勤務が導入されたことを受け、Carelyのオンライン相談でお受けした相談内容の調査を行いました。
COVID-19拡大前の2019年11月〜2020年1月(Beforeコロナ期)と、2020年2月〜4月(Withコロナ期)の3ヶ月ごとに分け、それぞれの時期に従業員がどのようなことで悩んでいるのかを調査しました。

PDFはこちら

調査結果

Carelyにて受けた相談を28のカテゴリに分け、それぞれの相談件数の比較を行いました。

※カテゴリは変化の多いものに絞って記載しています。
※VDT:眼精疲労、肩こり、腰痛

1. Withコロナ期において、増えた健康相談は、「栄養/食事(5.0倍)」、「人事部門からのCOVID-19に関する相談(4.2倍)」、「メンタルヘルス・ストレスに関する相談(1.53倍)、「筋骨格症状(1.53倍)」、「睡眠(1.5倍)」という結果となりました。
自宅時間が増えたことでの食事に関する相談や、Carelyを主導する人事部門担当者からのCOVID-19に関する相談が激増しました。

また、テレワークでは「社会的孤立」を感じやすいと言われていますが、メンタルヘルスに関する相談の増加も目立ちました。加えて、働く環境が整っていない自宅作業によって起こる腰痛や腱鞘炎などの筋骨格症状に関する相談も増えました。

相談件数順Withコロナ期に増えた相談増加率
1メンタルヘルス・ストレス53.3%
2睡眠50.0%
3筋骨格症状53.3%
4人事部門からのCOVID-19に関する相談320.0%
5栄養 / 食事400.0%

2. Beforeコロナ期に比べて、Withコロナ期に大きく減少した健康相談は、「人間関係・キャリア(0.6倍)」、「産科/婦人科(0.59倍)」、「受診について(0.5倍)」という結果となりました。

在宅勤務が始まる前のBeforeコロナ期では、病院へ行く前の気軽な相談窓口として活用いただくことが多かったようです。またオフィスでの勤務において、人間関係やキャリアに関する悩みが多いことが窺えます。

相談件数順Withコロナ期に減った相談減少率
1受信について50.0%
2産科 / 婦人科40.9%
3人間関係、キャリア40.0%

健康相談の具体的内容

オンライン相談窓口において、複数お受けした具体的内容を記載いたします。

◉Beforeコロナ期

  • 部署の上司との関係にストレスを感じている。
  • 先輩から否定的なことばかり言われる。
  • ストレスからか蕁麻疹がでる。心療内科を受診した方がよいか。

◉Withコロナ期

  • 免疫を高める食事が知りたい。
  • メッセージやチャットのやり取りでは、誤解が生じたりうまく伝わらないことも多くイライラしてしまうようになった。
  • 良い座り方を教えてほしい。また座りながらできる腰回りのストレッチを教えてほしい

今回の調査では、従業員が通常時に抱きやすい悩みと勤務環境の変化において抱きやすい悩みについて比較しました。結果から、働く環境によって従業員の悩みは変化することがわかります。企業は従業員の心理的・身体的・社会的健康を創るため、働く環境に合わせた就業環境を整える必要があります。

またCarelyのオンライン相談機能は、働くひとの気軽な相談窓口として多くご活用されています。従業員の健康情報の横断的なオンライン化とこのチャット相談機能において、企業が行うカンパニーケアと従業員のセルフケアの両方をサポートいたします。

安全衛生委員会で活用できる「テレワーク時の企業における健康管理」資料を公開

現役産業医であるCEOの山田が、テレワーク時の健康管理について資料を作成しました。
安全衛生委員会で活用できる内容となっています。ダウンロードの上ご活用ください。

資料目次

  • COVID-19による在宅勤務への影響
  • テレワーク制度の日米比較
  • テレワークに向く仕事、向かない仕事
  • テレワークの健康管理上の課題と解決策

資料作成者

株式会社iCARE 代表取締役CEO
山田洋太
産業医・労働衛生コンサルタント
厚生労働省 柔軟な働き方検討会に参加
厚生労働省 VDT検診の見直し検討会 委員

ダウンロードページはこちらから

「テレワーク時の企業における健康管理」資料ダウンロード

今回の調査詳細

「Carely」チャット相談機能において、該当期間にチャットを利用した人数
・2019年11月〜2020年1月(Beforeコロナ期):1033名
・2020年2月〜2020年4月(Withコロナ期):759名


【Carelyについて】
企業の健康管理を効率化しながら、従業員の健康リスクを見える化するクラウドサービスです。労働安全衛生法に基づく健康診断やストレスチェック、残業時間や産業医面談、衛生委員会記録の管理をオンライン上で一元管理し、人事労務担当者の飛躍的な業務効率化を実現します。Carelyの詳細はこちら:https://www.carely.jp/

【株式会社iCAREについて】
現役の産業医が代表を務める企業向けのヘルスケアサービスを提供する会社です。「カンパニーケアの常識を変える」をミッションに掲げ、複雑で煩雑な健康管理をシンプルに変えるクラウドサービス「Carely」の開発・運営を行っています。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社iCARE 広報担当:松本
TEL: 03-6416-1904
E-mail: info@icare.jpn.com

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執筆・監修

  • Carely編集部
    この記事を書いた人
    Carely編集部
    「働くひとの健康を世界中に創る」を存在意義(パーパス)に掲げ、日々企業の現場で従業員の健康を守る担当者向けに、実務ノウハウを伝える。Carely編集部の中の人はマーケティング部所属。

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