ストレスチェックで組織改善
2021年8月25日 更新 / 2019年9月18日 公開

メンタルヘルス研修って必要? 今企業に必要な対策を教えます

管理監督者によるメンタルヘルスケア

近年、メンタルヘルスが重視されるようになってきましたが、メンタルヘルス研修は、もうお済みでしょうか? 必要性が分からないという声も聞こえてきますので、メンタルヘルスの動向を含め考えていきましょう。

メンタルヘルスケアの動向

日本でメンタルヘルスケアが注目を集めるようになったのは、今から30年ほど前の昭和60年(1985年)のことでした。これは、昭和59年2月に過労による自殺が初めて労災に認定されたことがきっかけです。そして、同年にメンタルヘルス研修が開催されました。近年では、平成26年に労働安全衛生法の一部を改正する法律が公布され、翌平成27年には改正労働安全衛生法に基づく「ストレスチェック制度」に関する省令・告示・指針が出されました。

これらは、社会の情勢や働く環境が変化する中で、労働者がさまざまなストレスを感じ続けることで精神的な負担が次第に大きくなってきたことと関係しています。過重労働や心身に負荷をかけるような長時間労働などは新聞やニュースで新聞やニュースがにぎわったこともありました。

平成27年12月にスタートしたストレスチェック制度の義務化によって、よりメンタルヘルスについて考えられるようになったことは皆さんがご存じのとおりです。厚生労働省の事業場における労働者の心の健康作りのための指針では、

  1. セルフケア
  2. ラインケア
  3. 事業場内の産業保健などのスタッフによるケア
  4. 事業場外資源によるケア

を提唱しています。

管理監督者によるメンタルヘルスケア

ラインケア、つまり現場で部下に接する機会の多い管理監督者によるケアは、部下である労働者のメンタルの不調を早期に発見したり防止したりできます。ただ、これは、管理監督者に適切なメンタルヘルス研修が行われていればの話です。管理監督者にメンタルヘルス研修を行うことの必要性を会社としても認識していくことが必要です。

メンタルヘルス研修の必要性

管理監督者は、立場上、日々の業務に忙殺されていることが多々あります。そして、目の前の業務が忙しいために部下のメンタルヘルスにまで手が回らないこともあります。しかし、管理監督者がメンタルヘルスケアの重要性を認識し正しい知識を得た上で部下のケアをすることで、メンタル面での不調者を早期に発見しさらに進行を予防することができれば心の健康を損ねずに済みますが、実際にはメンタルヘルスケアの重要性や必要性が正しく認識されていない現状があります。

心の健康を害することは、本人にも会社にもさまざまな影響をもたらします。心の健康を害した結果のプレゼンティズム、労働環境の悪化、社会的な信用の失墜などは問題が起きてからは遅すぎる真剣に考えなければならない問題ばかりです。ですから、まずは管理監督者に対して、メンタルヘルス研修でどのようなことをするのか、その必要性について認識してもらわなければなりません。

メンタルヘルス研修の必要性を考えなければならないのは、社会的な背景もありますが、企業には安全配慮義務があることも忘れてはなりません。ですからメンタルヘルスケア研修の必要性を考える際には、法律的な観点からの理解も必要です。また、カウンセリングマインドの重要性についても、メンタルヘルス研修で学べるようにしましょう。

メンタルヘルス研修で何をするのか

メンタルへルス研修で重要なのは、管理監督者から部下へのケアに関する部分を特に充実させることです。メンタルヘルス研修では、管理監督者にメンタルヘルスケアの必要性を理解してもらい、上司が部下をメンタル面でケアするための基本的な知識をまずは習得できるようにします。そして、メンタル不調者が出ないような予防対策、メンタル不調者を早期に発見しすぐに対応するためのスキルの重要性を理解するとともに習得してもらいます。

また、近年ではメンタルの不調も場合によっては労災として認定されるようになっていますので、具体的な事例を使って法律を理解したり、グループでケーススタディをしたり、コミュニケーションの取り方を学ぶなど、より実践に直結するメンタルヘルス研修を行う必要性があります。具体的な事例を用いることで、予防方法や対処の際の注意点なども実例をもとに学べます。

さいごに

メンタルヘルス研修の必要性を理解するには、なぜメンタルヘルスケアが重要なのかを知ることが必要です。メンタルヘルス研修の中でもより重視しなければならないラインケアを早期に行うようにしましょう。

執筆・監修

  • Carely編集部
    この記事を書いた人
    Carely編集部
    「働くひとの健康を世界中に創る」を存在意義(パーパス)に掲げ、日々企業の現場で従業員の健康を守る担当者向けに、実務ノウハウを伝える。Carely編集部の中の人はマーケティング部所属。

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