厚生労働省は、時間外労働（いわゆる残業）が45時間を超えると脳・心臓疾患のリスクが高まる医学的知見をもとに、週の労働時間が60時間（毎日1時間の残業）以上の労働者を5%以下にしようと働きかけています。たとえ過労死・労災事案が発生しなくとも、長時間労働が続けば人件費の圧迫や生産性の低下といった企業リスクが発生します。そこで「自社でも従業員の長時間労働を減らしたい」と対策を考えている人事の方も多いでしょう。長時間労働の実態は企業ごとの事業内容や勤務形態によって様々です。効果的な対策をしたいなら、長時...