こんにちは、Carely編集部の小川です。

前回は休職中の連絡のとり方について聞いた、保健師が解決するケーススタディ。

「法律は分かったけど、うちの会社の場合はどうなるの？」
「個別の対応策は、書籍でもネットでも調べてもでてこない。」

そんな現場の困りごとに対して、保健師がどのように解決しているのか？をCarelyのリモート保健師チームにインタビューしてきました。

今日のインタビューでは、若い社員が多い会社での健康診断についてあるあるなケースを3つ聞いてきました！

（※事例はプライバシー保護のためいくつかの事例を複合し、個人が特定されないよう改変を行なっております。）

ケース1. 受診率が60%で低迷。改善するための工夫

ケース2. 雇入れ健診の受診と結果回収が進まない。

雇入れ健康診断の対象者を判断するには、多少複雑なルールを知る必要があります。具体的な事例をもとに以下の記事で解説していますので、ぜひ参考にしてください。

はい、以上で若い社員が多い会社での健康診断についてあるあるなケースを3つ聞いてきました。

定期健康診断や雇入れ健康診断でなかなか受診率があがらない企業では、従業員への丁寧な説明と上司を巻き込んだ協力体制を築くことが肝心です。

そして、事後措置は努力義務の範囲もあるのでついつい後回しにしがちですが、外部専門家（産業医やリモート保健師）を取り入れることで解決のきっかけがつかめることがわかりました。

今後も従業員の健康管理についてあるあるな困りごとを、Carelyのリモート保健師チームに解決してもらいます。それではまた！